『北一輝思想集成』（書肆心水）

北一輝思想集成

北一輝の姿をつかむ基本選集。

『国体論及び純正社会主義』発刊＝発禁から百年。日本近代権力の頂点に抗い続け、終には命をとられた民間人。状況批判のみならず代替案を示し行動した稀代の実践知性。百年の距離をおいて再考に価する、日本近代史上に類なき問題の遺産。
初の新漢字・ひらがな表記補助ルビ使用等で読みやすい現代版。

・国体論及び純正社会主義（全文）
・日本改造法案大綱（全文）
・ヴェルサイユ会議に対する最高判決（全文）
・『支那革命外史』序（全文）
・ヨッフェ君に訓ふる公開状（全文）
・対外国策に関する建白書（全文）
・日米合同対支財団の提議（全文）
・二・二六事件調書（抄）
・遺書・絶筆

著者　北一輝（北輝次郎）
書名　北一輝思想集成　（国体論及び純正社会主義　日本改造法案大綱　対外論策篇　2.26事件調書・抄）
発行形態　四六判上製（糸かがり製本）　864p　本体価格4800円　（消費税込定価5040円）
刊行　2005年8月10日
ISBN　4-902854-07-4 C0021
全国書誌番号（ＮＢＮ：National Bibliography Numbers）　20842771

＊本文の断片を少しご紹介してあります。こちらのページへ

企画紹介　凡例ほか（こちらの別ページへ）　

刊行にあたって　発行所からのご挨拶　

著者紹介　北一輝　（きた・いっき 1883-1937）　

「もうひとつの著者紹介」として略年譜を別ページに掲載してあります　

1883（明治16）年、北輝次として佐渡に生まれる。1903（明治36）年、輝次郎と改名。

1906（明治39）年、23歳の時に『國體論及び純正社會主義』を千頁の大冊にて自費出版し、明治天皇制による国家アカデミズムの支配的言論を「所謂国体論の復古的革命主義」として激烈に批判、また社会主義陣営における明治国体論との根本的対決回避をも、独自の「個人と社会の関係論」から批判。同書は発行間もなく発禁。同書刊行により社会主義陣営からの誘い数多あるなか、同年暮れ、宮崎滔天らの紹介にて中国民族解放運動団体に加盟。

1911（明治44）年、辛亥革命となる武昌蜂起の報を受け中国に渡る。中華民国成立後の混乱状況のなか、1913（大正2）年、3年間の中国退去命令を受け帰国。1915（大正4）年、大隈首相・石井外相への中国革命の事情紹介を求められ、のちに『支那革命外史』として市販（1921年）される『支那革命党及革命之支那』を執筆。

1916（大正5）年、一輝と号し法華経信仰に入る。同年、中国退去命令期限切れにて再び中国に渡る。1919（大正8）年、第一次世界大戦戦後処理のヴェルサイユ条約をふまえ、『ヴェルサイユ会議に対する最高判決』を満川亀太郎宛書簡として執筆。同年、上海にて『国家改造案原理大綱』（のち改題『日本改造法案大綱』）執筆中に大川周明の訪問を受け、帰国を促す大川に同意し、年末帰国。翌年頭、前年8月に大川・満川創設の猶存社（ゆうぞんしゃ）に入る。

1920（大正9）年、大川らによる『国家改造案原理大綱』謄写秘密配布が禁止処分となる。1923（大正12）年、日ソ国交回復下交渉のため後藤新平（在東京市長職）が招いたボリシェヴィキ政府極東全権代表ヨッフェの来日に際し『ヨツフエ君に訓ふる公開状』を執筆、三万部を全国的に配布、同じ月に部分削除版『日本改造法案大綱』を出版し市販。1926（大正15）年、西田税を発行者として伏字をほぼなくした『日本改造法案大綱』を出版。1932（昭和7）年、『対外国策ニ関スル建白書』を秘密謄写し当局者に送付。1935（昭和10）年、『日米合同対支財団ノ提議』（建白書）を秘密謄写し当局者に送付。

1936（昭和11）年、『日米合同対支財団ノ提議』を踏まえての3月の中国渡航計画を前にして、2.26事件勃発により検挙。1937（昭和12）年、東京陸軍軍法会議判決により（一審・上告なし・非公開・弁護人なし）、『日本改造法案大綱』をはじめとする同事件への影響を咎とされ（罪名・首魁）銃殺刑。

目　次

第III部『日本改造法案大綱』の内容目次は別ページに掲載してあります　